【試算必須！！】老後資産形成のためにiDeCoは有用なのか？

夫婦で今後のライフプランを考えるにあたり今後どの程度の貯蓄が必要なのかを把握するため、自分の退職金を概算してみました。

その結果、なんと1000万強くらいになりそうとのことが発覚。。。

大卒の平均が1700万程度ということで、大学院まで出たのになんなんだこれはという感じですね。

まぁ少ない理由はわかっていて、役職がつかないうちに一度転職をしているからです。

そんなわけで退職金だけではあまりにも老後資金が心許ないので資産運用について調べてみました。

まず考えたのが個人型確定拠出年金（iDeCo）なのですが、「企業型確定拠出年金に入っていると（企業によっては）iDeCoは併用できない」ということは知っていました。

確か企業型確定拠出年金に入っているから難しいかなぁと思ってちゃんと調べていなかったのですが、そもそも入っていたのは確定給付企業年金で、iDeCoとの併用もできるみたいでした。

みなさん、、自分が入っているものはちゃんと確認しましょうね。。

特に詳しくもないので詳細は割愛しますが、以下の３つの違いはそれぞれ違うものです。

「iDeCo、できるんかい」ということで以下のページでiDeCoについて調べてみました。

DC加入者は企業がマッチング拠出を認めていないとiDeCoとの併用はできず、一方でDBはiDeCoとの併用可能で月12000円まで可能とのことです（いやぁ、本当に失敗した）。

掛金は5000円から1000円単位（年単位の拠出可能）で設定可能で、積み立てたお金は原則60歳まで引出しができません。

iDeCoで受けられる税制でのメリットは以下があるみたいです。

そもそもiDeCoの話でよく聞くのが「節税ができる！」だったのですが、掛金を所得控除をして社会保険料が下がるなら、一般的なサラリーマンの年収であれば厚生年金も下がるはずで、それって本当に特になってるの？という部分が気になったので実際に試算？してみました。

調べてみたところ、老齢年金（報酬比例部分）は標準報酬月額*5.481/1000*加入月数で概算できるようです。ボーナスありの場合はまた違うみたいなのですが、とりあえず今回はざっくり知りたかっただけなので上の式で計算することにしました。

またまたここで「標準報酬月額ってなんだよ、、」と思ったのですが、社会保険料の算出に用いるもので給与レンジによって標準化された値があるようです。

残りの納付期間を30年、iDeCoで掛金12000円が控除された場合に標準報酬月額の等級が1つ落ちると仮定しました。

報酬月額が39.5万までは標準報酬月額の階級間差は２万、以降は３万なのでざっくり平均を2.5万としてもらえる年金の減少分は以下。

25,000*(5.481/1000)*(12*30)=49,329円（年間）

25年くらいもらうとして、ざっくり124万程度受給額が減るみたいですね。

続いてiDeCoを始めた場合にかかる費用についても計算しました。

楽天経済圏に浸かっているので楽天証券でiDeCoを始めるとして、口座維持等のランニングコストは以下と見積もります。

2,829（加入費用）+171（月額）*360=64,389円

iDeCoでの節税額も確認できたのでみてみたところ、大体年間29100円のようなので、30年の節税額は869,100円となりそうです。

869,100-64,389で約86万のプラスがあるようですが、受け取れる年金が124万なら38万くらい損していることになります。

ここでiDeCoの運用についても考えました。

楽天証券のシミュレーションを使ってみたところ、年間14.4万の拠出を60歳まで30年間続けるとして 432万積み立てられ、1%の運用利回りで運用益が約75万程度でした。

最低1%以上の運用利回りを確保できれば、iDeCoを行うことでメリットがありそうです。

結局のところ、iDeCoを始めたからと言って無条件にお得なわけではなく、運用益に対して非課税であることを活かして資産運用をする必要がありました。

所得税も住宅ローンを組んだ場合には控除できるようなので、iDeCoを始める場合には節税の面だけに意識を向けるのではなく、きちんと管理していく必要がありそうです。

最低1%以上の運用利回り確保は現実的に可能か、60歳まで引き出せないお金を家計簿から捻出し続けることはできるのか、というところをちゃんと考えてから始めたいと思います。

軽い気持ちで退職金を試算してみたら、思いの外しっかりと資産運用について考えるきっかけになりました。